2月号総力特集は「戦後70年　日本の言い分」。産経新聞の古森義久氏とジャーナリストのマイケル・ヨン氏は、慰安婦問題の裏には日米韓の関係を切り裂こうとする中国の姿が浮かび上がると喝破する。また、山本七平賞を受賞した石平氏は、「中国は7月7日の『盧溝橋事件記念日』、8月15日の日本敗戦の日、そして9月3日という中国が決めた『抗日戦争勝利の日』を最大限利用して、全国規模の反日キャンペーンを盛り上げていく」と予測する。さらに、今年は天皇、皇后両陛下が、パラオ共和国を訪問される予定だ。慰霊、鎮魂の意味を込めて、井上和彦氏が日米両軍が死闘を繰り広げたペリリュー島を自身の経験を踏まえ紹介する。決して忘れてはならない戦争の軌跡である。第二特集は、経済、財政、安全保障、政局というテーマから「新安倍政権に問う」ことで、日本の抱える問題を浮き彫りにした。「景気回復、この道でOK?」と題した有識者・エコノミスト4名によるバトル座談会は、消費増税の延期、アベノミクスの出口戦略など、日本経済の根本問題を忌憚なく論じていて、思わず唸ってしまう。巻頭の対談では、1月24日公開予定の台湾映画『KANO』について、プロデューサーの魏徳聖氏と李登輝元台湾総統が語り合った。「かのう」とは、大日本帝国統治時代の台湾に実在した嘉義農林学校の略称「嘉農」を日本語読みした当時の呼び名である。日台の絆を、この対談から感じてほしい。日本人が忘れてしまった歴史が甦り、涙なしには読めない。